政府が推し進めている「働き方改革」。その波は、これまで労働環境が厳しいと言われてきた美容業界にも訪れています。今回は、そんな美容業界の働き方改革についてご紹介します。

働き方改革とは？

どの業界も人手不足が叫ばれる昨今「個々の事情に合わせた多様な働き方ができるように」と進められているのが「働き方改革」です。具体的には、長時間労働の見直しやフレックスタイム制の導入、正規社員と非正規社員の待遇格差の禁止などが盛り込まれています。

これまでの美容業界の問題

これまでの美容業界は「長時間労働」「休みが少ない」「給与が低い」「社会保障がない」など、さまざまな問題がありました。

雑務を片付けるための残業、スキルアップのためのセミナーや自主学習など、仕事に使う時間が多いにも関わらず、美容師の平均年収は280万円～315万円ほどと、さほど多くはありません。またアシスタントの場合は、生活できるギリギリの給与ということも珍しくなく、厳しい修行を経てスタイリストになっても、給与は20万円前後。人気が出てお客様が多くつけば、歩合制で稼ぐこともできますが、そのためにはスキルを向上させるための時間やお金が必要です。さらに美容室では、社会保険に加入できないこともあります。

こうしたことから美容師は離職率も高く、毎年2万人の美容師が生まれているのに現場に定着しないという問題がありました。

働くなら社会保障のしっかりしたサロンで

これから美容師として働く、または転職を考えている人が、サロンを選ぶ際に確認しておきたいことは「社会保険に加入できるか」です。社会保険には「健康保険」「厚生年金保険」「雇用保険」「労働者災害補償保険（労災保険）」などがあります。これらは万一のことがあった場合に保障をしてくれるものです。

例えば厚生年金保険は、基礎年金である国民年金に上乗せして年金を受け取れる保険です。これに加入しておくことで、将来の生活の不安が緩和されますが、若い人が多い美容室ではその重要視が軽視されており、老後に苦しむことを知らないでいるのは恐ろしいことです。

また労災保険は、仕事中に起こった怪我や事故などを保障してくれます。例えば「カットをしていて指を切ってしまった」「カラーやパーマ剤を変えたら手荒れが起こった」などの場合に保障されるケースがあります。もし怪我や事故が原因で仕事を休まざるを得ない場合には、休業中の給与も保障してくれます。万一の場合を考えれば、社会保険が整った会社で働く方が安心です。QBハウスでは、これらの４大保険の「社会保険」のほか、業務外や自然災害による怪我、それに伴う入院日数に応じた保険金が社員に対して支払われるという手厚い任意労災にも会社が独自に加入して社員の万一に備えています。

こうした保険に加入できるかは、美容室の規模によって違います。個人経営の小さな美容室やパートで働く場合、加入できないケースもしばしば。業務委託の場合も加入できないため、万一の保障は自分で用意するしかありません。

社会保険をしっかりと用意してくれるのは、法人格を持つ規模の大きな会社です。安心して働くなら、こうした会社に正社員として勤務するのが良いでしょう。

もちろんこのほかにも「残業はどのくらいか」「しっかり休めるか」「給与はどのくらいか」など、就業の際にはさまざまな点を考慮して、自分に合った職場を選ぶことが大切ですが、

目先の条件ばかり気にして、国民年金を納めていな理美容師も多くいるのが現実。老後に大きなツケがまわってくることに気づいていないことは、非常に気の毒な話です。

これまでは「仕事がつらい」とされていた美容業界も、少しずつ働き方改革が進んでいます。昔は自宅が美容室で、親の働く姿をみてそのまま美容師になるという人も多かったのですが、最近はサラリーマン家庭に育った人が美容師を目指すことも多くなってきており、社会保険の重要性が問われ始めています。

今の自分に合った働き方ももちろん重要ですが、時代の流れを読んでながい人生100年を生き抜く上の重要なことを真面目に考えてみることも大切なことではないでしょうか。